第81回 リテールマーケティング(販売士)検定試験 1級 模範解答例


□模範解答について
リテールマーケティング(販売士)1級試験の受験、お疲れ様でした。今回の検定試験の解答例を弊社で作成しましたので 参考にしてください。なお、本解答例は日本商工会議所の正式解答ではありません。弊社が独自 に作成したものですので、ご了承ください。
作成日:2018年3月12日

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□1.小売業の類型
【第1問】
(ア)2 (イ)2 (ウ)1 (エ)1 (オ)2
【第2問】
(ア)2 (イ)1 (ウ)1 (エ)1 (オ)1
【第3問】
(ア)4 (イ)1 (ウ)2 (エ)3 (オ)3
【第4問】
(ア)2 (イ)1 (ウ)3 (エ)4 (オ)1

【第5問】
・百貨店側
買取商品を売り切ることのできる優秀な販売員が育っていない点と、買取りを行うほど、定価での販売効率が低下し、値下処分によって利益率が悪化する為。

・納入業者側
価格決定権が百貨店側になることで、ブランドイメージ低下につながる恐れがある点と、委託返品を条件にする方が、利益も出せる判断がある為。

【第6問】
・ディベロッパーの役割
SC の戦略目標を明確にした上で、強力なリーダーシップを発揮することや、最適なテナントミックスを実現し、双方の繁栄を促すことが求められる。

・テナントの役割
ディベロッパーの戦略目標を理解し、他のテナントと協調しSC 全体の繁栄に努めることや、販売のプロとして商品を生活者に提供することが求められる。


□2.マーチャンダイジング
【第1問】
(ア)4 (イ)2 (ウ)1 (エ)2 (オ)1
【第2問】
(ア)2 (イ)1 (ウ)2 (エ)2 (オ)2
【第3問】
(ア)2 (イ)4 (ウ)1 (エ)1 (オ)4
【第4問】
(ア)2 (イ)2 (ウ)1 (エ)1 (オ)2

【第5問】
@特定年基準法
販売実績値の中から、最も標準的とみられる年度、または来期にあてはまるとみられる年度を選んで季節指数を求める方法。

A月別平均法
過去数年間の月別売上高を各月ごとに合計し平均を出し、それを12 ヶ月合計し、それを平均したものを100 として各月の指数を算出する方法。

【第6問】
200,000 千円 × 0.3 = 60,000 千円
200,000 千円 ÷ 10 = 20,000 千円
20,000 千円 ×( 1 − 0.4 )= 12,000 千円
60,000 千円 ÷ 12,000 千円 = 5
答え 500%

※別解答
1 0÷ ( 1 − 0.4 )× 0.3 = 4.99999・・・ = 5


□3.ストアオペレーション
【第1問】
(ア)2 (イ)3 (ウ)4 (エ)4 (オ)1
【第2問】
(ア)1 (イ)1 (ウ)2 (エ)1 (オ)2
【第3問】
(ア)4 (イ)4 (ウ)1 (エ)2 (オ)3
【第4問】
(ア)2 (イ)1 (ウ)1 (エ)1 (オ)2

【第5問】
1 億 6000 万 × 0.25 = 4,000 万
4,000 万 × 0.3 = 1,200 万
( 1,200 × 0.8 ) + ( 3,000 × 0.2 ) = 1,560 円
1,200 万 ÷ 1,560 = 7,692.3 = 7,692 人時
4,000 万 ÷ 7,692 = 5,200.2 = 5,200 円
答え 5,200 円

【第6問】
50,000 + 10,000 = 60,000 円
( 0.4 × 0.2 ) + ( 0.6 × 0.3 ) = 0.26
60,000 ÷ 0.26 = 230,769.2 = 230,769 円
答え 230,769 円


□4.マーケティング
【第1問】
(ア)2 (イ)2 (ウ)1 (エ)2 (オ)1
【第2問】
(ア)2 (イ)2 (ウ)1 (エ)2 (オ)2
【第3問】
(ア)1 (イ)2 (ウ)2 (エ)2 (オ)2
【第4問】
(ア)2 (イ)1 (ウ)2 (エ)3 (オ)1

【第5問】
T
人口学的要因 社会経済的地位要因

U
パーソナリティ特性 ライフスタイル

V
使用量・使用頻度 購入銘柄 購入店舗 購買状況要因

W
商品・ブランドに対する態度 知覚と選好

【第6問】
計算式
40 ÷ ( 1 + ( √(900,000 ÷ 100,000) ) )

小売商圏分岐点
B市から( 10 )km


□5.販売・経営管理
【第1問】
(ア)1 (イ)2 (ウ)2 (エ)1 (オ)2
【第2問】
(ア)1 (イ)2 (ウ)4 (エ)1 (オ)2
【第3問】
(ア)1 (イ)1 (ウ)2 (エ)2 (オ)1
【第4問】
(ア)1 (イ)2 (ウ)2 (エ)1 (オ)2

【第5問】
※下記のうち3つ
自己資金などで設備を購入する場合の資金負担の必要がない。
リース料金を全額必要経費として税務上損金処理できる。
機器の陳腐化に比較的臨機応変に対応することができる。
契約内容によってメンテナンス・サービスを受けられる。

【第6問】
・商品別事業部制組織
多様な商品を取り扱い、各々の商品の性格が異なり、独自の市場を形成する場合に編成される。

・地域別事業部制組織
広範な販売地域を持ち、地域ごとに事業が異なる為、マーケティング戦略を別々に展開していく方が効果的な場合に編成される。



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